こんにちわ。
今回からは、ファンダメンタルズ分析の要因となる指標に関してを、
6つの記事に分けてお話ししていきたいと思います。
細かい内容は必要があれば都度作成してリンクを貼っていきたいと思っています。
今回の記事は、
FX取引(外国為替証拠金取引)の勉強に役立つ記事まとめ!神沼のFXの参考書☆
こちらの記事の6章-1に位置づけしていきますので、
読んでいない方は上記も読んでみてください☆
ファンダメンタルズ分析に影響を与える指標【GDP(国内総生産)】&生産系指標
生産系・・・とここでは分類していますが、
一般的に生産系指標として分類されているかどうかは補償しかねます。
そして、今回の記事はあくまでGDPに関しての記事という形で進めていきたいと思っています。(重要だしね)
今回の6-1章は、生産に関わる指標という形で便宜上まとめていると思ってください。
生産指標の例
- GDP
- 耐久財受注
- 鉱工業生産
- 設備稼働率
- 住宅着工数
- 機械受注
- 建設支出
- 製造業受注
などなどありますが、
GDP以外の指標に関しては何となくニュアンスでわかるんじゃないかなーと思います。
これが、予想よりも低かったり高かったりすると為替への影響があるわけですね。
なお、「高かったからにこっちに動く」といったものも確定したものではなく傾向なので(ほぼ方向性はあるけれど)
その辺りは自分で相場見ながら確認していって欲しいなと思います。
ここからは、最も代表的な生産指標であるGDPについて簡単にお話ししていきます。
なぜGDPをメインかというと、上記であげた中での重要度が高いことと、
簡易に説明すると言ったのは、内容を掘り下げる必要もファンダメンタルズの分析という面では必要ではないと思いますし、掘り下げると量が多くなるので、あくまでメジャーな知識として簡単に。
GDP(国内総生産)とは!?
GDP(Gross Domestic Product)【国内総生産】とは、国内の経済活動によって【新たに】生み出された財およびサービスの付加価値の合計のことを言います。
算出としては、
国民総生産-海外での純所得=国内総生産(GDP)
GDPは、生産面(下記にイメージ図あり)、
分配面、支出面という3つの側面から見ることができ、さらにその3つは原則
生産=分配=支出 となり
これを、三面等価の原則
と言います。
GDPは基本、国連の基準(SNA:System of National Accounts)に基づいて体系化された国民経済計算によって推計されているものであり、
(一時期中国がごまかしてんじゃね?云々とかあったけど)
4半期に一回発表されるものです(速報値)。
日本国では、内閣府が年4回の発表を行っています。
何かない限り、発表は朝の8:50にでますよね。
ここから見れるよ☆→内閣府・国民経済計算(GDP統計)
さて、ここまでざっくりと話しても、
よく分からん!って感じの人も多いのではなかろうか?
「新たに生み出された云々の付加価値の合計とか言われてもピンとこない!」
ということで、噛み砕いてみよう。
例)
企業や事業者などの生産者(サービスを含む)は、
労働者や機械を雇ったり使ったりして、他の企業から原材料、電気・ガス、輸送サービスなどを購入して、財貨やサービスを生産します。
この生産された財貨やサービスの額(産出額)から原材料、電気・ガス、輸送サービスなど他の生産者から購入した分(中間投入額)を差し引いた額が
その生産者の新たに生み出した付加価値であり、
それらすべてを一国として合計した額がGDPとなります。
うーん、、、まだわかりにくい。
ということで、私が毎日食べている餅を例にして図にしました☆!
上記は単に「餅」ですが、
GDPは粗利の合計を国全体で取ったものといったイメージになります。
粗利=売上高ー売上原価
なんとなくのイメージついたでしょうか??
これが生産面でのGDPのざっくりした見方です。
(厳密には勿論違う部分あるので、注意です)
GDPを支出面から見た場合
先ほどの餅の図では、生産面からのGDPを見たような形になっていますが、
後述するGDPの速報値では(QE発表)、支出面から見たGDPの発表を行います。
そこで、生産面からだけのイメージではなく支出面から見た場合のGDPがどういった形になっているのかということも見ておきましょう。
図を見てもらえばわかる通り、GDPの支出面いおいては、
民間最終消費支出の割合が圧倒的に多いです。
この結果を見ると、個人の消費が伸び悩んでしまうと景気が後退すると言われるのは納得のいく占め具合なのではないでしょうか?
続いてが政府最終消費支出となっており、国がどれくらいお金を支出したかという部分になってきます→公共事業などでの支出はここに含まれる。
そして、財・サービスの純輸出は
輸出ー輸入によって算出された額が入ります。
この、支出面から見たGDPの統計が4半期ごとに出る速報値と言われるもので発表されます。
速報値(例 こんなのです。
という簡単な支出面での見方をイメージ出来たら、次に行きましょう。
名目GDPと実質GDPに分かれているのは、なぜ?
GDPは、図で上げたように市場の価格で算出されるため、前年比で見たい時などに物価の影響を受けてしまいます。
実際景気がよくなっていないのに、インフレが起きてしまっているとGDPが高く出てしまう。といったことが起きます。
そういった物価的な変動の影響を除外して算出しているのが実質GDPです。
この実質GDPを算出さするために用いられる指数をデフレーターと言い、
実質GDP値=名目GDP値÷デフレーター
という形で算出されているそうです。
多分速報値とかに載ってた気がしますが、別に計算で使いこともないので割愛。
GDPの重要性 経済成長率を図る指標である
ここまでで、GDPは国の粗利の合算値的なものであるというイメージ説明をしました。
ということは、前年度と今年度のGDPを比較することで、国の経済の成長の度合いを測ることができるということです。
これを【経済成長率】と言い、
一つの国の経済規模の1年間の成長率として実質GDPの伸び率で算出します。
「高い経済成長率が・・・」などの表現があった場合、
前年度の実質GDPと今年度の実質GDPを比較して伸び率が高かったということですね。
GDPの速報値、改定値、確報値とは!?
GDPは内閣府の官僚さんたちなんかが、
さまざまな経済データを基に算出して、確定したデータである確報値を発表しているもの・・・
というところはもうわかっていただけたかなと思いますが、
速報値と、改定値、確報値と三種類あります。
速報値はQEごとに発表される支出面のGDPというお話は先ほどしました。
では、改定値と確定値を見てみます。
例えば、1-3月期の速報値であれば、通常は期末の1か月半後の5月半ばに速報値が発表され、改定値はさらにその約1か月後に発表されるものです。
それぞれの数値を出すために、その時期に得られる精度の高い情報を使います。
(正式には、速報値は「第一次速報」と言い、改定値は「第二次速報」と呼ばれています)
しかし、この速報値と、その約一か月半後に出される改定値、そして年に1度の確報値は結果に結構大きなずれがあることも珍しくありません。
なぜ、為替や株の値動きに影響を及ぼすGDPが、
速報値、改定値、確定値とそれぞれ結果が異なってくるのでしょうか?
結論から言うと、
内閣府がGDPを出すために利用しているデータの精度の違いです。
速報値は文字通り速報的な位置づけなので、確定してない仮のデータ(法人の仮決算値)などを用いて速報値を出します。
そして、改定値を経て最終的な確定値になるにつれて、
より精度の高い情報による数値算出が行われるため数値にズレが生まれるわけです。
これは法人の決算だけに限りませんが、情報の精度が確定値発表時期になるにつれて高まっていくための誤差と言えます。
GDPを分配面から見た場合
ほかの二つの話もしたので、分配面でGDPを見るという場合も紹介しておきたいと思います。
三面等価の原則で話が出ましたが、原則分配面と生産面も≒(在庫により調整)となります。
生産者が生み出した付加価値(GDP)は、そのすべてが家計、企業、政府のいずれかに分配されて所得となり、そのお金は、消費されるか貯畜(投資)に回されます。
具体的には、付加価値(粗利部分)のうちの
- 「雇用者報酬→給料や報酬」が家計へ、
- 「営業余剰・混合所得(企業の営業余剰金・個人企業の所得) 」が企業(法人)へ、
- 「固定資本減耗」が企業であったり政府へ、
- 「生産・輸入品に課される税から補助金を控除したもの」が政府へと分配されます。
さらに、雇用者報酬(給料)の中には、所得税や社会保険料が含まれているので、政府に支払われることになります。
そして、営業余剰・混合所得の一部は【利子・配当】として投資家の家計であったり政府にいくことになったり、利益の一部は法人税として政府に支払われることになりますよね。
→再分配されることになります。
ちなみに、固定資本減耗は会計上の減価償却費にあたりますが、事実上そのものは生産者の所持として他に移動するわけではないので、貯蓄と見なす形になっています。
FXトレードをするうえでGDPの何を見るのか!?
ここまで、ばーーーーっとGDPとは!?
について見てきましたが、じゃあ、トレードする上で何を見れば良いのか?
ですが、実は単純で・・・
発表される数値自体というよりも、
予想より高いか!?低いか!?
という点につきますw
もちろん長期的な予測を立てる上ではその限りではないです。
前回の値よりかなり高いGDPが市場予想で出ていたとして、それを下回った場合、
前回の値より高くても失望感が相場に出ます。
教科書的なファンダメンタルズ分析では!?
GDP(実質)が高く、経済成長率が高い場合は通貨高に振れる
その国が景気が良くなっているという判断になるので、一般的には投資先としての優先順位が上がり、その国の通貨が買われます。
また、経済成長が高い状態を継続していると、景気過熱を防ぐ金融引き締め策が予想され、政策金利の上昇が行われる予想が織り込まれ通貨が買われます。
上記の流れから、値上がりのしていくファンダメンタル要因になります。
GDPが低い場合はその逆です☆
デフレーターが高い場合
GDP(実質)の伸びも強く経済成長率も伸びているが、デフレーターが高い場合
デフレーターが高い=インフレ率が高い
になって来ます。このデフレーターが異常に高い場合などはインフレ率が高すぎると見なされて通貨売りの状況が出てきます。
このように、一個の経済指標を取っても様々な要因が絡んでくるのが為替市場です。
一個一個、簡単に頭に入れておきましょう。
それでは、最後までお読みいただきありがとうございました。
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